6G始動：日本が描く「Society 5.0」の完成形と次世代通信の覇権

序章：つながる世界のその先へ (Beyond the Connected World)

2030年、私たちが知る「通信」の概念は、根本的な変容を遂げようとしています。現在、私たちの手元にあるスマートフォンの画面に映し出される「5G」の文字は、あくまで通過点に過ぎません。日本が国家戦略として掲げる「Society 5.0」――サイバー空間（仮想空間）とフィジカル空間（現実空間）を高度に融合させたシステムにより、経済発展と社会的課題の解決を両立する人間中心の社会――その真の完成形は、次世代通信規格「6G（Beyond 5G）」の実装を待たなければなりませんでした。

今、私たちが目撃しているのは、単なる通信速度の向上競争ではありません。それは、人口減少と超高齢化という、先進国の中でも類を見ない課題に直面する日本が、テクノロジーの力で社会構造そのものを再定義しようとする、静かなる、しかし極めて野心的な革命の始まりです。

「つながる」ことの意味の変容

かつて1Gから4Gまでの進化は、主として「人と人」、あるいは「人と情報」をつなぐためのものでした。5Gはその対象を「モノ」へと広げましたが、6Gが目指す地平は、そのさらに先、「あらゆる存在のリアルタイムな同期」にあります。6Gの通信速度は5Gの10倍から100倍、遅延は10分の1、同時接続数は10倍に達すると予測されています。この圧倒的なスペックは、物理的な距離と時間の制約を実質的に消滅させます。

例えば、東京都心に住む熟練の外科医が、過疎化が進む地方の離島に住む患者に対して、触覚フィードバックを伴うロボットアームを通じて手術を行う。あるいは、物理的なオフィスを持たない完全な分散型企業が、ホログラフィック通信によって、あたかも同じ会議室にいるかのような臨場感で協働する。これらはSFの話ではなく、総務省や大手通信キャリアが描く2030年代の具体的なロードマップの一部です。

Society 5.0を支える「神経系」としての6G

日本が提唱するSociety 5.0の核心は、膨大なビッグデータをAIが解析し、その結果をロボットなどを通じて人間にフィードバックすることにあります。このサイバーとフィジカルのループを回すために不可欠なのが、血管のように張り巡らされ、神経系のように瞬時に情報を伝達する6Gネットワークです。

特に、労働生産人口の減少が深刻化する日本において、この技術は「生存戦略」そのものです。「2024年問題」で浮き彫りになった物流業界の人手不足は、6G制御による完全自動運転トラックの隊列走行によって解消される可能性があります。介護現場では、見守りセンサーとAIアシスタントが連携し、少数のスタッフで高品質なケアを提供する体制が構築されるでしょう。6Gは、人口オーナス（重荷）をテクノロジーで補完し、持続可能な社会システムを維持するための、文字通りの「ライフライン」となるのです。

IOWN構想：日本発のゲームチェンジャー

この次世代通信の覇権争いにおいて、世界が注目している日本の技術があります。NTTが提唱する「IOWN（Innovative Optical and Wireless Network：アイオン）」構想です。これは、ネットワークから端末の処理まで、すべてに光技術（フォトニクス）を導入することで、低消費電力、大容量、低遅延を実現しようとするものです。

従来の電子技術（エレクトロニクス）ベースの処理は、ムーアの法則の限界とともに、熱問題と消費電力の壁に突き当たっています。データセンターの消費電力が世界的な環境問題となる中、電気信号を光信号のまま処理する「光電融合技術」は、消費電力を100分の1に削減できる可能性を秘めています。これは、カーボンニュートラルを目指す世界的な潮流とも完全に合致します。IOWNは、6Gの標準化において日本が主導権を握るための切り札であり、かつて「iモード」で世界に先駆けたモバイルインターネットの夢を、より洗練された形で、グローバルスタンダードとして結実させるための挑戦でもあります。

未踏の領域へのスペック

6Gがもたらす変化を数値で理解するために、現行の5Gとの比較を見てみましょう。特に注目すべきは「レイテンシ（遅延）」の短縮と「接続密度」の向上です。これらは、自動運転や遠隔医療といった、ミスが許されないミッションクリティカルな用途において決定的な意味を持ちます。

「失われた30年」からの反転攻勢

日本のエレクトロニクス産業は、過去30年間、世界のプラットフォーム競争で苦戦を強いられてきました。しかし、ハードウェア（素材・部品）とインフラ技術において、日本は依然として強力なアドバンテージを持っています。6Gは、単なるスマートフォンの進化ではなく、社会インフラの総入れ替えを意味します。そこでは、基地局のアンテナ技術、高周波対応の素材、そして前述の光通信技術など、日本の「ものづくり」の強みが再び活きる局面が必ず訪れます。

2025年の大阪・関西万博は、この「6G社会」のプレビュー版を世界に示す絶好の機会となるでしょう。空飛ぶクルマ、多言語同時通訳システム、自律型AIロボット。これらが協調して動く未来都市の姿は、6Gというインビジブルな（目に見えない）インフラがあって初めて成立します。

私たちは今、デジタル化の第二章の扉を開けようとしています。第一章が「インターネットにつながる」時代だったとすれば、第二章は「空間そのものが知能を持つ」時代です。日本が描くSociety 5.0の完成形。それは、テクノロジーが主張するのではなく、空気のように社会に溶け込み、人々が意識することなくその恩恵を享受できる、人間中心の「超スマート社会」なのです。6Gはそのための必須条件であり、日本が再び世界のテクノロジーシーンの最前線に立つための、最後の、そして最大のチャンスと言えるでしょう。

通信の系譜：ガラパゴスからグローバル・スタンダードへ (Genealogy of Communication)

かつて、この列島には世界で最も進んだ「未来」が存在しました。

1999年、NTTドコモが「iモード」を開始したとき、世界中の誰もが、携帯電話でインターネットに接続し、メールを送り合い、着信メロディをダウンロードする日本の姿を驚異の目で見つめていました。しかし、そのあまりに早すぎた成功体験こそが、後に**「ガラパゴス化（Galapagos Syndrome）」**と呼ばれる現象を生み出す温床となったのです。日本の通信技術の系譜を紐解くことは、単なる技術史の回顧ではありません。それは、2026年の現在、なぜ日本が6G（第6世代移動通信システム）において、かつてないほどの官民一体の投資と情熱を注いでいるのか、その深層心理を理解するための鍵となります。

栄光と孤立の2G・3G時代

1990年代から2000年代初頭、日本の携帯電話は独自の進化を遂げました。第2世代（2G）で採用されたPDC方式は、周波数利用効率において世界最高水準を誇りましたが、世界標準のGSM方式とは互換性がありませんでした。この「孤立した高性能」は、端末メーカーに国内市場への特化を促し、ワンセグ、おサイフケータイ、高画素カメラといった、当時の世界標準を遥かに凌駕する多機能端末を生み出しました。

しかし、この**「閉じた生態系」**は、2007年のiPhone登場とそれに続くスマートフォンの世界的普及によって、脆くも崩れ去ります。ハードウェアのスペック競争から、OSとアプリケーションのエコシステムへと競争のルールが激変した瞬間、日本の「ガラケー」は、その高度な機能性ゆえに世界市場から取り残されました。世界が4G（LTE）へと移行し、AppleやGoogle、Samsungが覇権を握る中、日本の通信インフラベンダーや端末メーカーは、グローバル市場での存在感を急速に失っていったのです。この「4Gでの敗北」は、日本の通信業界に消えないトラウマと、次なる変革への強烈な飢餓感を植え付けました。

5Gでの追随、そしてOpen RANへの挑戦

2020年に商用化が始まった5Gにおいて、日本は「追随者」の立場からスタートしました。米国や韓国、中国が先行する中、日本はエリア展開の遅れや、「キラーコンテンツ不在」という課題に直面しました。しかし、この時期に芽生えた新たな潮流が、6Gへの布石となります。それが**Open RAN（O-RAN）**です。

特定のベンダーの機器でネットワークを統一する従来の「垂直統合型」から、異なるベンダーの機器を自由に組み合わせられる「オープン化」への転換。NTTドコモや楽天モバイルが世界に先駆けて推進したこの動きは、HuaweiやEricsson、Nokiaといった巨人たちが支配する通信インフラ市場に風穴を開ける戦略でした。NECや富士通といった国内ベンダーが再び世界市場で戦うための足がかりを築き、通信の「ソフトウェア化・仮想化」というトレンドを決定づけたのです。

6GとIOWN：ゲームチェンジへのシナリオ

そして2026年。日本は6Gを単なる「5Gの高速版」とは定義していません。目指しているのは、「Society 5.0」を物理的に支える神経網の完成です。

総務省の「Beyond 5G推進戦略」の下、産官学が連携して目指すのは、通信速度の向上だけではありません。「超低遅延」「超多接続」、そして何より重要視されているのが**「超低消費電力」です。データセンターの電力消費量が爆発的に増加する中、従来の電気信号による処理には限界が見えています。そこで日本が世界に提示した切り札が、NTTが提唱するIOWN（Innovative Optical and Wireless Network）構想**です。

ネットワークから端末の内部処理に至るまで、すべてを光信号で処理する「オールフォトニクス・ネットワーク（APN）」。これにより、電力効率を従来の100倍に高め、遅延を200分の1に抑える。これは、かつて「ガラパゴス」と揶揄された独自技術への固執とは全く異なります。光技術という日本が伝統的に強みを持つ領域（ノーベル物理学賞を受賞した青色LEDや光ファイバー技術の蓄積）を活かしつつ、IntelやSony、Microsoftといったグローバル・ジャイアントと連携して「最初から世界標準」を取りに行く戦略です。

6Gにおける日本の狙いは、スマホの次に来るデバイス――スマートグラスや自律走行車、遠隔手術ロボット――の「心臓部」と「血管」を握ることです。かつての敗北から学び、ハードウェアの孤立を避け、インフラのオープン化と光技術によるパラダイムシフトを主導する。2026年の日本は、もはや「追いつく」ことではなく、「新しいルールを作る」ことに全力を注いでいます。

以下のチャートは、移動通信システムの各世代における主要な価値指標と、日本の戦略的ポジショニングの変遷を示したものです。4G時代に失ったシェアと影響力を、6G/IOWNでいかにして「非連続的な成長」によって奪回しようとしているかが読み取れます。

「つながる」ことの意味の再定義

6Gが実現しようとしているのは、人と人がつながる時代の終わりであり、「意識と環境が溶け合う」時代の始まりです。 1990年代、満員電車の中で親指を動かし、小さな画面に没入していた日本人の姿は、ある意味でSociety 5.0の原始的な形でした。しかし、来るべき6G時代において、通信は「操作するもの」から「空気のように存在するもの」へと変わります。

少子高齢化が進む日本において、労働力不足を補うための自律型ロボット、過疎地での高度医療を可能にする遠隔手術、そして言語の壁をリアルタイムで消滅させるAI翻訳。これらすべてが、遅延なく、バッテリー切れの心配もなく常時接続される社会。それこそが、日本が「ガラパゴス」の苦い経験を経て辿り着こうとしている、真の「グローバル・スタンダード」なのです。かつて孤立して進化した技術立国は今、光の速さで世界と同期し、人類史に残るインフラ革命の震源地となろうとしています。

6Gの核心：IOWN構想とテラヘルツ波 (The Core of 6G)

2030年代、私たちが迎える「6G（第6世代移動通信システム）」の世界は、単なるスマートフォンの通信速度向上といった次元の話ではありません。それは、デジタル空間と物理空間を継ぎ目なく融合させ、日本政府が提唱する「Society 5.0」――狩猟、農耕、工業、情報に続く第5の社会――を完成させるための、まさに血管であり神経系となるインフラです。その核心にあるのが、NTTが世界に先駆けて提唱し、グローバルな技術標準として確立しつつある「IOWN（Innovative Optical and Wireless Network：アイオン）」構想、そして未開拓の周波数帯域である「テラヘルツ波」の活用です。

かつて、エレクトロニクス（電子技術）は20世紀の産業革命を牽引しました。しかし、ムーアの法則の鈍化や、データセンターの爆発的な消費電力増加という壁に直面し、電子処理の限界が叫ばれて久しいのが現状です。ここで日本が世界に向けて提示した回答が、電子（エレクトロニクス）から光（フォトニクス）へのパラダイムシフトです。IOWN構想の中核をなす「オールフォトニクス・ネットワーク（APN）」は、ネットワークから端末、さらにはチップ内の配線に至るまでを光技術で導入しようという野心的な試みです。

この技術的飛躍がもたらす数値目標は、現在の常識を覆すものです。電力効率は100倍、伝送容量は125倍、そしてエンドツーエンドの遅延は現在の1/200を目指しています。特に「電力効率100倍」という目標は、資源小国である日本にとって安全保障レベルの重要性を持ちます。生成AIの普及により、計算リソースへの需要が幾何級数的に増大する中、消費電力を劇的に抑制できる光電融合技術は、カーボンニュートラル実現への切り札となります。日本の半導体産業が再び世界シェアを奪還するための戦略拠点としても、Rapidus（ラピダス）などの先端ロジック半導体プロジェクトと連動し、極めて重要な意味を持つのです。

次に、6Gの物理的な伝送路として注目されるのが「テラヘルツ波」です。これは、現在の5Gで使用されているミリ波帯よりもさらに高い、100GHzから10THz（テラヘルツ）の周波数帯域を指します。電波の透過性と光の直進性を併せ持つこの領域は、長らく技術的な制御が困難な「未開の周波数帯（テラヘルツ・ギャップ）」と呼ばれてきました。

しかし、6Gではこの帯域を活用することで、通信速度は100Gbpsを超え、最大1Tbps（テラビット毎秒）に達すると予測されています。これは2時間の映画を1秒未満でダウンロードできる速度ですが、真の価値はその「リアルタイム性」と「空間同期」にあります。例えば、物理的な距離を超えて触覚までも伝送する遠隔手術や、ホログラムを用いた臨場感あふれる会議システムなどは、テラヘルツ波による超大容量・超低遅延通信があって初めて実用レベルに達します。

日本が直面する少子高齢化という深刻な課題に対し、これらの技術は直接的な解決策を提示します。地方の医師不足を解消する高度な遠隔医療、熟練工の技術をロボットを通じて継承するテラレイバー（遠隔操作ロボット）、そして過疎地における完全自動運転バスの運行。これらはすべて、コンマ数秒の遅延が命取りになる領域であり、光速に近いレスポンスを保証するIOWNと6Gの結合が不可欠です。都市部への人口集中を緩和し、地方にいながらにして都市と同等、あるいはそれ以上の質の高い生活サービス（QoL）を享受できる「デジタル田園都市国家構想」の実現は、この通信インフラの成否にかかっていると言っても過言ではありません。

もちろん、課題も山積しています。テラヘルツ波は直進性が極めて強く、雨や霧、あるいは空気中の水分にさえ吸収されやすいため、電波の到達距離が短いという物理的な特性があります。これを克服するためには、基地局を現在の数倍から数十倍の高密度で設置する必要があり、そのためのインフラ投資コストは莫大です。また、高周波デバイスの開発には、窒化ガリウム（GaN）やインジウムリン（InP）といった次世代化合物半導体の技術革新が求められます。幸いなことに、日本はこれらの材料科学分野で依然として世界トップクラスの競争力を維持しています。

世界に目を向ければ、6Gの覇権争いはすでに激化しています。アメリカは「Next G Alliance」を組織し、中国も国家主導で6G衛星の打ち上げ実験に成功するなど、規格策定と特許網の構築に余念がありません。しかし、IOWN構想にはすでにIntelやSonyといった巨大企業が参画し、「IOWN Global Forum」を通じて国際的なエコシステムが形成されつつあります。日本独自の技術をガラパゴス化させるのではなく、光電融合という普遍的な技術革新を梃子（てこ）にしてグローバル・スタンダードの一角を占めること。それが、失われた30年を超えて日本が再び技術立国として輝くための、最も確実なシナリオなのです。

社会実装：少子高齢化を救う「拡張現実」 (Social Implementation)

日本の「失われた30年」という言葉が経済史の彼方に追いやられようとしている現在、2026年は、かつて「課題先進国」と呼ばれた日本が、テクノロジーによってその構造的欠陥を逆手に取る「課題解決先進国」へと変貌を遂げる転換点として記憶されることになるでしょう。

6G（第6世代移動通信システム）の議論において、多くのメディアは「通信速度」に焦点を当てがちです。5Gの10倍、あるいは100倍の速度という指標は確かにセンセーショナルですが、Society 5.0の本質、そして日本が直面する少子高齢化という静かなる有事において、真に革命的なのは「速度」ではなく「遅延の消滅」と「感覚の伝送」です。

距離という概念の終焉：サイバー・フィジカル・システム（CPS）の完成

日本政府が提唱するSociety 5.0は、サイバー空間（仮想空間）とフィジカル空間（現実空間）を高度に融合させたシステムです。6Gはこの融合を、これまでの「情報のやり取り」から「体験の共有」へと昇華させます。

具体的に、これは日本の労働市場に何をもたらすのでしょうか。総務省の統計によれば、生産年齢人口は1995年をピークに減少の一途をたどっています。物理的な人間が足りない以上、解決策は二つしかありません。移民を受け入れるか、一人の人間が複数の場所で働けるようにするか、です。日本が選んだのは後者、すなわちテクノロジーによる身体性の拡張でした。

6Gが実現する1ミリ秒以下の超低遅延通信は、物理的な距離による操作のラグ（遅れ）を人間の知覚限界以下に抑え込みます。これにより、東京の高度専門医が、数百キロ離れた高知県の山間部の診療所にいるロボットアームを操作し、触覚フィードバック（ハプティクス）を感じながら、まるでその場にいるかのような精度で触診や手術を行うことが可能になります。これはSFの話ではなく、NTTが推進するIOWN（Innovative Optical and Wireless Network）構想における「オールフォトニクス・ネットワーク」によって、光の速さで情報を遅延なく届けるインフラが整いつつあることで現実味を帯びてきました。

「身体のインターネット」とムーンショット目標

内閣府が主導する「ムーンショット型研究開発制度」の目標1では、「2050年までに、人が身体、脳、空間、時間の制約から解放された社会を実現」することを掲げています。この中核を担うのが「サイバネティック・アバター（CA）」です。

2026年現在、一部の介護施設や建設現場では、すでにこの萌芽が見られます。重い資材を運ぶ建設重機や、要介護者を抱え上げる介護ロボットを、現場ではなく自宅のリビングから操作する「遠隔ワーカー」の存在です。6Gの大容量・低遅延通信は、4K/8Kの高精細な視覚情報だけでなく、重機の振動や、介護対象者の体温、皮膚の質感といった「触覚情報」までもリアルタイムで伝送します。

これにより、これまで「現場にいなければできない」とされてきたエッセンシャルワークの定義が根本から覆りました。定年退職した熟練工が、体力の衰えに関係なく、その技術と経験をアバターを通じて現場に提供できるのです。また、育児や介護で外出が困難な層も、自宅にいながらにして物理的な労働力として社会参画が可能になります。これは、単なる労働力不足の解消にとどまらず、高齢者の生きがい創出や孤独死の防止といった社会福祉的な側面でも計り知れない価値を持ちます。

地域格差のフラット化：デジタル田園都市国家構想の結実

6Gは、地方創生の文脈においても決定的な役割を果たします。これまでの「地方創生」は、いかにして企業や人を地方に誘致するかという物理的な移動を前提としていました。しかし、6Gインフラが全国津々浦々に整備されれば、物理的な所在は経済活動において無意味化します。

過疎化が進む地域において、バスやタクシーの運転手不足は深刻な問題です。しかし、6Gによる完全自動運転レベル4の社会実装、および緊急時の遠隔介入システムが確立されれば、1人のオペレーターが東京の管制センターから全国数十台のコミュニティバスを監視・管理することが可能になります。これにより、採算が取れずに廃止されていた地方の公共交通網が、低コストで維持可能なインフラとして復活するシナリオが描かれています。

さらに、一次産業へのインパクトも甚大です。農業や漁業において、熟練者の「勘と経験」はこれまでデータ化が困難でした。しかし、6GとIoTセンサー、そしてAIの組み合わせにより、農作物の微細な色の変化や、養殖魚の動きから病気の兆候を瞬時に検知し、自動で最適な処置を行う「スマート一次産業」が標準化します。これにより、経験の浅い若手や新規参入者でも、ベテラン並みの収穫を上げることが可能になり、後継者不足という長年の課題に終止符を打つことが期待されています。

経済効果と労働力の再定義

6Gとアバター技術、そしてAIによる自動化が組み合わさることで、日本の「有効労働力」は劇的に回復すると予測されています。以下のチャートは、物理的な人間労働力の減少に対し、6G技術（アバター、遠隔操作、AI自動化）がいかにして労働供給量を補完、あるいは超越していくかを示した長期予測です。2030年の6G本格商用化を境に、テクノロジーによる労働力補完が急速に立ち上がり、総労働供給量がV字回復する未来が示唆されています。

このチャートが示す通り、6Gは単なる通信インフラではありません。それは、人口減少という確定した未来に対する、日本が持ちうる唯一かつ最強の「抗うつ剤」であり、国家OSのアップデートそのものなのです。物理的な肉体の制約を超え、場所と時間の概念を再定義することで、日本は人類史上初めて、人口減少下でも経済成長を続けるモデルケースを世界に示すことになるでしょう。Society 5.0の真価は、技術の先進性ではなく、その技術がいかにして「人間をエンパワーメントしたか」という点において評価されるべきなのです。

2030年へのロードマップ：覇権をかけた競争 (Roadmap to 2030)

2030年という節目は、日本の通信業界、ひいては国家戦略において単なる「10年後の未来」以上の意味を持っています。それは、かつて「失われた30年」と揶揄された停滞を打破し、デジタル敗戦からの完全なる復権を果たすための最終防衛ラインであり、同時に攻勢に転じるための反転攻勢の起点でもあります。総務省が策定した「Beyond 5G推進戦略」は、この2030年をターゲットイヤーと定め、世界シェア3割の確保という野心的な目標を掲げていますが、その道のりは決して平坦ではありません。

現在、世界の通信インフラ市場は、地政学的な緊張と技術的な覇権争いが複雑に絡み合う「戦場」と化しています。5G時代において先行を許した中国・Huawei（ファーウェイ）などの巨大プレイヤーに対し、日本は単独での対抗ではなく、欧米諸国と連携した「Open RAN（オープンラン）」の推進という戦略的カードを切りました。これは、基地局の仕様を標準化・オープン化することで、特定のベンダーによる市場独占（ロックイン）を防ぎ、NECや富士通といった日本企業が強みを持つ高機能な通信機器をグローバルサプライチェーンに組み込むための極めて精緻な産業政策です。

しかし、真の勝負所はハードウェアのシェア争いだけではありません。6Gの定義そのものを巡る標準化競争、つまり「ルール作り」の領域でいかにイニシアチブを握れるかが鍵を握ります。ここで日本の切り札となるのが、NTTが提唱し、世界中の主要テック企業が参画する「IOWN（アイオン：Innovative Optical and Wireless Network）」構想です。従来の電子処理に依存したネットワークの限界を、光技術（フォトニクス）への完全移行によって突破しようとするこの野心的な構想は、電力効率を現在の100倍、伝送容量を125倍、遅延を200分の1にするという、物理法則の限界に挑むようなスペックを目標としています。

このチャートが示す通り、中国と米国が圧倒的な物量で特許網を構築しようとする中、日本は2020年代後半からの急激な伸びを予測しています。これは、IOWN構想などの基礎研究が実用段階へと移行し、知財としての結実を迎えるためです。特に、光電融合技術やテラヘルツ波の制御技術といった「ニッチだが不可欠な」コア技術において、日本企業は依然として世界最高水準の競争力を維持しており、これらが6G標準化における強力なバーゲニングパワーとなります。

2025年の大阪・関西万博は、この6G技術の「実験場（プレビュー）」として位置づけられています。会場内では、Beyond 5Gを見据えた超低遅延通信による遠隔医療デモンストレーションや、完全自律型のモビリティ運行が計画されており、世界に対して「日本モデル」の有効性をアピールする絶好の機会となります。しかし、それはあくまで通過点に過ぎません。2030年の社会実装においては、これらの技術が都市部のエンターテインメントとしてではなく、地方の過疎地におけるインフラ維持、労働力不足を補うためのロボティクス制御、そしてエネルギー消費を劇的に削減するグリーンテックとして機能しなければなりません。

日本が直面している「少子高齢化」という課題は、いまや先進国共通の悩みであり、いずれは新興国も直面する人類史的な課題です。6Gを単なる「速い回線」としてではなく、労働人口の減少をサイバーフィジカルシステム（CPS）で補完し、社会機能を維持・発展させるための「社会の神経系」として実装できるか。日本が描く「Society 5.0」の完成形は、技術的なスペック競争を超えた、課題解決型国家としてのモデルケースを世界に提示できるかにかかっています。もし日本がこのロードマップを完遂できれば、6G市場における覇権は、シェアの数値以上の意味、すなわち「持続可能な未来社会の設計図」を握るという形で、日本にもたらされることになるでしょう。

その実現には、産官学の連携はもちろんのこと、かつての護送船団方式とは異なる、オープンイノベーションを前提とした柔軟な開発体制が不可欠です。既存の通信キャリアの枠組みを超え、自動車メーカー、建設業界、そしてスタートアップをも巻き込んだ総力戦こそが、2030年の勝者を決定づける唯一の変数となるのです。技術はある。ビジョンもある。残された課題は、それを社会実装へと繋げるための、断固たる政治的・経営的意志の強さだけなのかもしれません。