[デジタル社会の死角] 13歳を死に追いやった「ベナドリル・チャレンジ」と市販薬の拡散力

「12錠の幻覚」と消えた未来：オハイオ州の悲劇

オハイオ州コロンバス、2023年4月のある週末。当時13歳だったジェイコブ・スティーブンス（Jacob Stevens）さんの部屋は、多くのティーンエイジャーのそれと同様、学校の課題や趣味の道具、そしてスマートフォンで満たされていた。しかし、そのありふれた日常は、TikTok上で流行していたある「危険な遊び」によって唐突に断ち切られた。「ベナドリル・チャレンジ（Benadryl Challenge）」――抗ヒスタミン薬を大量摂取し、その副作用による幻覚作用を体験する様子を動画で撮影し、SNSに投稿するという無謀な挑戦である。

ジェイコブさんは、友人たちが撮影する中、市販の抗アレルギー薬を12錠から14錠ほど摂取したと見られている。これは通常の成人用量の約6倍にあたる致死的な量であった。彼が期待していたのは、画面の向こう側の「いいね」や、一時的な高揚感だったのかもしれない。しかし、彼の体を襲ったのは幻覚だけではなかった。急激な過剰摂取は即座に中枢神経系に作用し、激しい発作を引き起こしたのだ。友人たちが異変に気づいたときには、すでに彼の体は制御を失っていた。

緊急搬送された地元の病院で、医師たちは懸命な処置を行った。しかし、過剰摂取による身体へのダメージは甚大であり、人工呼吸器に繋がれたまま6日間、家族は奇跡を祈り続けたが、その願いは届かなかった。脳波の反応が消失したことを医師が告げた日、父親であるジャスティン・スティーブンス（Justin Stevens）さんは、息子の変わり果てた姿を前に、人生で最も重い決断を下さざるを得なかった。13歳という、あまりにも早い人生の幕切れであった。

この悲劇において特筆すべきは、使用された「凶器」が、銃や違法ドラッグではなく、どこのドラッグストアでも数ドルで手に入る、ごく一般的な風邪薬・抗アレルギー薬であったという事実である。有効成分であるジフェンヒドラミンは、日本国内でも睡眠改善薬や鼻炎薬として広く流通しており、処方箋なしで購入できる「第2類医薬品」に分類されるケースが大半だ。安全と思われていた家庭の常備薬が、デジタルの拡散力と結びつくことで、容易に致死性の劇薬へと変貌したのである。

承認欲求を煽るアルゴリズムの闇

ショート動画プラットフォームにおける「おすすめ（For You）」フィードは、単なる動画の羅列ではない。それは、ユーザーのドーパミン報酬系を刺激し、アプリへの滞在時間を最大化するために設計された、高度に洗練された心理操作システムである。2026年現在、主要なSNSプラットフォームはAIによるコンテンツモデレーションを強化していると主張するが、現実には「ベナドリル・チャレンジ」のような危険な行為が、規制の網をかいくぐり、あるいは「啓発動画」という隠れ蓑をまとって拡散され続けている。

このメカニズムの根幹にあるのは、エンゲージメント至上主義だ。アルゴリズムは、内容の安全性や倫理的妥当性ではなく、「どれだけ長く再生されたか」「どれだけコメントがついたか」を冷徹に評価する。幻覚を見るために致死量の抗ヒスタミン薬を服用するという極端な行為は、視覚的なインパクトと「次はどうなるのか」という不穏な好奇心を刺激するため、アルゴリズムによって「高品質なコンテンツ」と誤認されやすい。都内の心療内科クリニックで青少年の依存症治療にあたる精神科医によると、「10代の脳、特に前頭前野は発達途上にあり、リスク評価よりも即時的な報酬（いいね数や再生数）を優先する傾向が強い」という。この生物学的な脆弱性を、アルゴリズムは正確に、そして無慈悲に突き刺してくる。

さらに問題を複雑にしているのは、SNS特有の「承認のゲーム化」である。かつては学校や地域社会といった限定的なコミュニティ内で完結していた承認欲求が、今やグローバルな数字として可視化される。(仮名) 佐藤健太氏（14歳）の事例は、この構造的な問題を象徴している。佐藤氏は直接このチャレンジに参加したわけではないが、友人たちが過激な動画を共有し合うグループチャットの中で、「ビビってるのか？」という無言の同調圧力と、バズることで得られる一瞬の英雄視への憧れを日々感じていると語る。「学校で目立たない子でも、TikTokで1万回再生されれば、その日だけはクラスの主役になれる。その『1万回』のためなら、多少の無理は正当化されてしまう」と彼は淡々と分析する。

データが示す通り、SNSの長時間利用は、現実世界でのリスク行動に対する心理的障壁の低下と強い相関関係にある。無限にスクロールされるフィードの中で、現実の肉体が持つ生理的な限界（薬物の致死量など）は希薄化し、身体は単なるコンテンツ生成のための「素材」へと還元されていく。

身近な市販薬が「毒」に変わるメカニズム

私たちの日常生活において、「風邪薬」や「睡眠改善薬」としてドラッグストアの棚に並ぶ医薬品は、医師の処方箋なしに入手できる手軽さゆえに、その安全性に対する過信を生みやすい。しかし、今回問題となっている「ベナドリル（日本ではレスタミンやドリエルなどの製品名で知られる）」の主成分であるジフェンヒドラミンは、用量を誤れば致死的な毒性を持つ化学物質へと変貌する。

ジフェンヒドラミンは、ヒスタミン受容体だけでなく、神経伝達物質であるアセチルコリンの受容体（ムスカリン受容体）も阻害する性質を持つ。過剰摂取によりこの抗コリン作用が強く発現すると、中枢神経系および自律神経系に深刻な機能不全を引き起こす。これを医学的に「抗コリン症候群」と呼ぶ。

初期症状としては、口渇、瞳孔散大、顔面紅潮、頻脈などが現れる。若者たちがこのチャレンジで期待する「幻覚」や「高揚感」は、実は脳が中毒状態に陥り、正常な認知機能を喪失した結果生じる「せん妄」の一種に過ぎない。現実と幻覚の区別がつかなくなり、恐怖や不安に襲われるバッドトリップ（悪夢のような体験）となるケースも報告されている。

さらに摂取量が増えると、事態は生命維持の危機へと直結する。心臓への直接的な毒性として、心電図上のQT延長症候群を引き起こすリスクが高まる。これは心室細動やトルサード・ド・ポワンツ（Torsades de Pointes）と呼ばれる致死的な不整脈を誘発し、突然の心停止に至る可能性がある。今回の13歳の少年の事例を含め、死亡事故の多くはこの心毒性によるものと推測される。

日本の若者を蝕む「市販薬オーバードーズ」の影

米国で起きた「ベナドリル・チャレンジ」による少年の死は、決して対岸の火事ではない。大西洋を隔てた日本においても、形を変え、しかし同様の病理が若者たちの精神と身体を静かに、そして確実に蝕んでいる。米国では「チャレンジ」という遊戯性が、日本では「生きづらさの共有」という共感性が、SNSのアルゴリズムを介して市販薬（OTC薬）の過剰摂取（オーバードーズ）という危険な出口へと誘導されている。

2020年代半ばから社会問題化した、歌舞伎町タワー周辺にたむろする若者たち、いわゆる「トー横」現象は、2026年の現在も形を変えて存続している。彼らの間で常態化していた市販薬の乱用は、単なる非行ではなく、デジタル空間で増幅された孤立感の表出である。国立精神・神経医療研究センターの精神保健研究所による薬物依存症センターの調査データ（2025年版）によれば、10代の薬物関連精神科受診者のうち、主たる薬物が「市販薬」である割合は依然として高止まりしており、覚醒剤や大麻といった違法薬物を凌駕するケースも地域によっては見られる。

なぜ、医師の処方箋も不要で、ドラッグストアで安価に手に入る風邪薬や咳止めが、これほどまでに若者を惹きつけるのか。その背景には、SNS独自の「共振作用」がある。「#OD」「#病み垢」といったハッシュタグを介して、見知らぬ他者と痛みを共有する行為は、承認欲求に飢えた若者にとって強力な精神安定剤となる。

厚生労働省は2023年以降、乱用のおそれがある医薬品の販売規制（原則1人1個まで、若年者への本人確認など）を強化してきた。しかし、2026年の現状を見れば、その効果は限定的と言わざるを得ない。「買い回り（複数の店舗を回って購入すること）」の手法や、規制の網をかいくぐる新たな成分の情報は、規制当局の対応よりもはるかに速いスピードでSNS上を駆け巡るからだ。

デジタルネイティブを守るための「新しい安全網」

単なる「禁止」や「監視」が、デジタルネイティブ世代にとって有効な抑止力となり得ないことは、過去数年の痛ましい事例が証明している。2026年現在、GIGAスクール構想の定着により、学習端末は文房具と同等の存在となった。物理的にインターネットから遮断することは、子供を学習機会やコミュニティから孤立させることを意味し、現実的な解ではない。求められているのは、リスクを遠ざける「壁」ではなく、リスクに直面した際に立ち止まり、判断するための「免疫」とも言えるリテラシーの獲得である。

教育現場では、新たなアプローチが模索されている。東京都内の公立中学校で生徒指導を担当する(仮名) 鈴木健太 教諭は、「かつての『ネットは危険だから使わない』という指導から、『アルゴリズムがどのように感情を操作するか』を教える授業へとシフトしている」と語る。承認欲求を刺激するSNSの仕組みや、過激なコンテンツほど拡散されやすいエコシステムを理解させることで、情報の受け手としてではなく、冷静な分析者としての視点を養うことが狙いだ。

家庭内での対話も、その質を変えつつある。神奈川県在住の(仮名) 田中由美 氏は、中学2年生の息子に対し、スマートフォンの利用制限アプリを一方的に導入するのではなく、「デジタル利用契約書」を親子で作成した。「以前は隠れて使用していた形跡があったが、何が危険で、なぜ制限が必要なのかを話し合い、ルールを一緒に決めてからは、息子から『こんな動画が流行っているけど危ないよね』と相談してくるようになった」と田中氏は振り返る。一方的な規制ではなく、子供自身の自律性を育む「対話」こそが、見えないデジタルの脅威に対する最後の砦となる。

結局のところ、ベナドリル・チャレンジのような悲劇を防ぐ特効薬は存在しない。プラットフォーム企業による有害コンテンツの削除、行政による販売規制、学校でのリテラシー教育、そして家庭での対話。これら全てのレイヤーが機能し、社会全体で子供たちを見守る「多層的な安全網」を紡ぎ直すことこそが、私たち大人の責務である。