「奉仕への敬意」なき同盟は成立するか：ハリー王子のトランプ氏批判が日本に問いかけるもの

激突する価値観：ロイヤルの誇りとトランプ流の実利主義

英国サセックス公爵ハリー王子と、ドナルド・トランプ氏の間で繰り広げられている言葉の応酬は、単なるセレブリティ同士の確執や、過去の個人的な因縁の延長線上にあるものとして片付けることはできません。これは、21世紀における**「軍事的奉仕（Military Service）」の本質**を巡る、極めて根源的かつイデオロギー的な衝突です。2026年1月、ワシントンD.C.の政治的喧騒の中で再び浮き彫りになったこの対立は、軍隊という組織を「聖なる誓約」と捉えるか、それとも「取引のチップ」と捉えるかという、決定的な価値観の相違を世界に突きつけています。

ハリー王子にとって、10年間に及ぶ英国陸軍での軍務、特にアフガニスタンでの二度の実戦配備は、彼のアデンティティの核心を形成しています。「キャプテン・ウェールズ」として知られた彼は、王族という特権階級にありながら、最前線の泥と危険を共有することで、**「ノブレス・オブリージュ（高貴なる者の義務）」**を現代的な形で体現しようとしました。彼が創設した傷痍軍人のための国際スポーツ大会「インビクタス・ゲーム」は、単なる慈善活動ではなく、国のために心身を捧げた者たちへの「終わらない忠誠」の証です。ハリー王子の言葉の端々には、兵士たちの犠牲は金銭や政治的勝利で換算できるものではなく、それ自体が尊厳を持つ絶対的な価値であるという信念が宿っています。

対照的に、トランプ前大統領のアプローチは、徹底した**「実利主義（Pragmatism）」と「取引（Deal）」**に基づいています。彼にとって、軍事力はアメリカの国益を最大化するための強力なレバレッジであり、同盟関係は損益計算書（P/L）の上で黒字でなければならないビジネスです。トランプ氏の世界観において、「英雄」とは「勝者」であり、捕虜になったり負傷したりすることは、ある種の「失敗」あるいは「不運」として映る傾向があります。彼が同盟国に対して駐留経費の大幅な増額を要求し、NATOや日米同盟の価値を「いくら払っているか」で測ろうとする姿勢は、この実利主義の延長にあります。

上記のデータが示すように、英国では伝統的に軍務を「名誉」と捉える傾向が強く残っていますが、米国では経済的なインセンティブや職業としての側面が上回る傾向が見られます。トランプ氏の支持基盤の一部には、こうした「軍務の職業化・ビジネスライクな捉え方」に共感する層も存在します。一方で日本は、自衛隊への信頼が高まる中で「尊厳」としての評価が過半数を超えていますが、災害派遣などの「貢献」が評価の主軸であり、戦闘任務に伴う「犠牲」への社会的コンセンサスは依然として曖昧です。

忘れられた戦線：NATOのアフガン任務と日本の足跡

2001年9月11日、世界を震撼させた同時多発テロ事件。その直後から始まったアフガニスタンでの「対テロ戦争」は、20年という歳月を経て2021年に幕を閉じました。この長い戦いは、NATO諸国だけでなく、日本にとっても安全保障政策の大きな転換点であり、日米同盟の「実効性」を世界に知らしめる重要な足跡となりました。しかし、今、トランプ前大統領とハリー王子の間で交わされる「軍務への敬意」を巡る応酬は、当時の日本が示した貢献や、そこで払われた犠牲の重みを、単なる政治的ディール（取引）の道具へと貶める危うさを孕んでいます。

日本はアフガニスタン紛争において、憲法の制約下で可能な限りの支援を模索しました。その象徴が、テロ対策特別措置法に基づく海上自衛隊のインド洋派遣です。海上自衛隊の補給艦は、米国や英国、フランスなど多国籍軍の艦船に対し、洋上での給油活動を黙々と続けました。この活動は、多国籍軍の作戦継続能力を支える「生命線」であり、国際社会における日本の地位を確固たるものにしました。

ハリー王子がアフガニスタンでアパッチ攻撃ヘリのパイロットとして前線に立った事実は、彼にとって単なる経歴ではなく、軍人としての「誇り」の根源です。彼が創設した「インビクタス・ゲーム」は、国のために身体的・精神的な傷を負った人々への敬意を形にしたものです。対照的に、トランプ氏は過去、戦死者を「敗者（losers）」や「カモ（suckers）」と呼んだと報じられ（本人は否定）、軍事貢献を費用対効果の観点のみで測る傾向があります。

もし、次期米大統領の可能性がある人物が、軍人の犠牲を軽視し、同盟国の貢献を「金銭」だけで評価するならば、それは日米同盟の精神的支柱を根底から揺るがすことになります。海上自衛隊がインド洋で、砂漠の砂混じりの風に吹かれながら他国の艦船に油を送り続けた日々。その活動を「安上がりなガソリンスタンド」程度にしか見なさない指導者が現れたとき、日本国民は果たして「自衛隊員の命」を同盟のために預け続けることができるでしょうか。

「敗北」の定義を巡って：撤退の傷跡と兵士の尊厳

ドナルド・トランプ前大統領が、バイデン政権下でのアフガニスタン撤退を「米国史上最大の恥辱」と断じ、そのプロセスを「完全なる敗北」と定義し続けていることは、単なる現政権への政治的攻撃に留まらない深刻な波紋を広げています。これに対し、自身もアフガニスタン戦線に二度派遣された経験を持つ英国のハリー王子が、「戦場での奉仕は、政治的な勝敗を超えた人間としての尊厳に関わるものだ」と反論したことは、軍事同盟の根幹を支える「信頼」という無形の資産がいかに脆いものであるかを浮き彫りにしました。

トランプ氏が強調する「敗北」の定義は、極めてビジネス的かつ結果至上主義的です。彼にとって、目的を達せずに撤退することは「投資の失敗」と同義であり、そこに費やされた歳月や犠牲は、失敗を強調するための負の材料として扱われます。しかし、この論理を同盟国に適用した場合、極めて危険な帰結を招きます。同盟国が共有するリスクや犠牲が、その時々の政治的成功によってのみ評価されるのであれば、逆境において同盟を維持する動機が失われるからです。

ハリー王子が主催する「インビクタス・ゲーム」は、勝利することではなく、困難に立ち向かった「不屈の精神（Invictus）」を称えるものです。これは軍事的な成功とは別の次元に、兵士の尊厳を置く試みと言えます。これに対し、トランプ氏的な世界観では、傷ついた兵士や撤退した軍隊は「勝者（Winners）」のカテゴリーには入りません。しかし、日本のような専守防衛を旨とし、武力行使に厳格な制約を課す国にとって、必要なのは「勝者への喝采」よりも「奉仕への敬意」です。

日本社会への波紋：自衛官への敬意と同盟のコスト

ハリー王子とドナルド・トランプ前大統領の間で交わされた鋭い言葉の応酬は、大西洋を挟んだ米英間の問題にとどまらず、太平洋の対岸にある日本社会にも静かだが深刻な波紋を広げています。日本社会において、自衛官への敬意は独特の複雑さを孕んでいます。戦前の軍国主義への反省から、長らく自衛隊は「日陰の存在」であることを強いられてきましたが、災害派遣活動などを通じて国民の信頼は飛躍的に高まりました。

「思いやり予算」という日本独自の言葉が象徴するように、日米同盟は長年、日本側の多額の財政負担によって支えられてきました。金銭的なコストの増大は、日本の財政状況を鑑みれば痛みを伴うものですが、「血のコスト」、すなわち自衛官が命を懸けることへの「尊厳の欠如」は、金銭では購えない精神的な断絶を生みます。もし米国大統領が、自国の兵士の犠牲すら軽視するのであれば、同盟国である日本の自衛官の命を軽んじることは想像に難くありません。

上記のグラフが示す右肩上がりの数値は、日本が「平和の維持」のために支払う覚悟のあるコストを表しています。しかし、このコストを正当化するのは、同盟への揺るぎない信頼と、そこに介在する人間たちの相互敬意です。「奉仕への敬意」なき同盟は、契約書上の同盟でしかなく、危急存亡の秋（とき）に真に機能するかは不透明なのです。

同盟の未来図：信頼は「取引」可能なのか

日米同盟は長らく、共通の価値観と戦略的利益に基づく不動のパートナーシップと定義されてきました。しかし、「アメリカ・ファースト」を掲げるトランプ氏の世界観において、同盟とは相互防衛の誓約ではなく、損益計算書上の「契約」に近いものとなりつつあります。

ここで重要なのは、金銭的なコスト負担と、同盟に対する信頼度の相関関係です。以下のデータは、日本の防衛費支出の推移と、日米同盟の抑止力に対する国民の信頼度の変動（予測値を含む）を示したものです。防衛費という「物理的な投資」が増加しているにもかかわらず、米国の政治的不透明感が高まる時期には、同盟への信頼という「心理的な資産」が目減りする傾向が見て取れます。

この乖離は、「金で買える兵器」は増やせても、「命を預け合う信頼」は金では買えないという冷厳な事実を示唆しています。ハリー王子の言葉は、英国王室という特殊な文脈から発せられたものではあるが、その本質は普遍的です。日本にとって、次の米大統領が誰になるかという問題以上に重要なのは、米国という国家そのものが、今後も「価値の共有」に基づく同盟国であり続けるのか、それとも「利益の共有」のみを追求するビジネスパートナーに変質してしまうのかを見極めることにあります。